メディア掲載情報

【クイックサーベイ】1月30日（月）付日本経済新聞15面に掲載

2012-01-30T06:44:26Z

家計の通信費に「負担を感じている」との回答は71％に達しました。様々な支出の中で「できれば減らしたい」項目も通信費が54％で、水道・光熱費などを大きく引き離して1位。「減らす手段」のトップは「携帯電話の料金プランの変更」で27％でした。

2012-01-30T06:29:39Z

推進体制や資源循環など3項目でトップ評価だったパナソニックが3年連続で製造業の首位でした。2位は前回5位のトヨタ自動車、3位は前回4位のシャープでした。守りの対応でなく、再生可能エネルギーの利用拡大などを進める上位企業が目立ちました。

2012-01-25T02:48:05Z

1月の業況判断指数はマイナス16で、昨年10月の前回調査と同じでした。この値は2008年秋のリーマン・ショック後では最高で、回復基調が続いていることを示しました。3カ月後の見通しも前回を4ポイント上回るマイナス11でした。

2012-01-23T07:10:32Z

日経500種平均採用の金融を除く458社を独自に分析したところ、増収重視型の企業はヤマトホールディングス、ファーストリテイリング、リコー、ファミリーマート、武田薬品工業など、増益重視型は三菱電機、東レ、NTTドコモ、KDDI、デンソーなどでした。

2012-01-23T00:00:00Z

主要8社13ブランドのハンドクリームを調査した結果、ニベア花王の「アトリックス」が278点を集めて1位でした。定番の強みを発揮し、14の評価項目中、9項目で最高評価を獲得、2位に65点差をつけました。メーカー別でもニベア花王が首位でした。

2012-01-15T00:00:00Z

野田改造内閣の支持率は昨年12月の前回調査から1ポイント上昇の37％と、ほぼ横ばいでした。不支持率は前回と同じ53％で、改造内閣や民主党執行部の顔ぶれを「評価しない」は45％でしたが、岡田副総理の起用は55％が「評価する」でした。

2012-01-09T02:38:49Z

スーパーのバイヤーが2012年に最も伸びると期待している日用品は大人用紙おむつ・ライナーでした。2位は入れ歯関連商品、3位はデンタルリンスでした。食品ではノンアルコール飲料が首位で、第三のビール、チューハイ・カクテルが続きました。

2012-01-08T08:04:21Z

三大都市圏の個人顧客の満足度はネット専業のソニー銀行が5年連続首位でした。商品の充実ぶりが高評価を得ました。2位は住信SBIネット銀行、3位は埼玉りそな銀行とセブン銀行でした。大手行は三菱東京UFJ銀行の10位が最高でした。

2012-01-01T08:35:02Z

2012年の世界の株式市場の動向を予想してもらったところ、株価上昇率が大きそうなのは中国、日本、米国の順でした。日本株が大きく反発するとみる関係者は51.6％で、高値予想の平均は昨年末終値を2割強上回る1万409円でした。

2012-01-01T08:32:48Z

「企業は社会貢献活動に取り組むべきだと思う」と答えた人は93.5％にのぼり、関心の高さを示しました。貢献のあり方は、事業に組み込んで持続可能性を高めるよう求める「ビジネス重視派」が56.7％と多数を占め、「慈善活動派」は33.8％でした。

2011-12-31T23:46:28Z

1000人の読者（男女同数）に2012年の世界は11年と比べてどうなると思うかをインターネットで昨年11月末に聞いたところ、「悪くなる」と答えた人が54.7％と過半数を占め、「よくなる」の23・5％を上回りました。

2011-12-30T08:29:16Z

人材の育成と活用や上司と部下のコミュニケーション、理念の浸透などを通じ、戦略を実行するための組織力の強化が重要とする守島基博一橋大教授の経済教室「経済停滞下の企業戦略」で、調査結果の一部が紹介されました。

2011-12-26T02:45:25Z

野田内閣の支持率は36％で、11月末の前回調査から15ポイント急落しました。不支持率は14ポイント上昇の53％で、9月の内閣発足後初めて支持率を上回りました。東電原発事故で首相が出した収束宣言に「納得できない」が78％に達しました。

2011-12-26T02:43:27Z

主要6社12ブランドの鍋物用調味料を調査した結果、定番の強みを見せたエバラ食品工業の「キムチ鍋の素」が首位を獲得しました。6項目で最高評価を得たカゴメ「甘熟トマト鍋」の健闘が光りました。メーカー別ではミツカンがトップでした。

2011-12-25T00:00:00Z

普通社債の首位はパナソニックで、2位と3位は日産自動車、三菱商事でした。ワーストは大王製紙で、住友不動産、ＮＴＴが続きました。新規株式公開のベストはカルビー、新株発行を伴う資金調達では太平洋セメントの増資が1位でした。