日経リサーチのアジアでの強み
1. 現地調査会社との強力なネットワーク
一言でアジアといっても、人種・言語・宗教は多岐に渡り、調査実施はその環境に適切に対応しなければなりません。
日経リサーチでは異なる案件に適切に対応するため、10年かけて構築したネットワークを活用し、各国の現地調査会社と連携して確実に調査を運営いたします。
- 事前の情報収集から調査運営、最終報告に至るまで迅速かつ正確な調査サービスをご提供します。
- 現地での調査は、調査ごとにフィールドワークに長けた調査会社複数社とコンタクトをとり、より適切な価格での実査をご提供いたします。
2. 現地事情を反映した報告・分析
現地調査会社に直接調査を委託しても、習慣や背景などを加味した報告が十分になされず、日本企業が期待する調査結果が得られないケースが見受けられます。日経リサーチでは現地パートナーと連携し、調査結果のご報告に現地の視点を取り入れると同時に、日本人ならではの疑問とそれに対する回答をご用意いたします。
日経リサーチのアジア調査では、アジアでのビジネス展開のための基礎データとしてクライアント企業の皆様が有効に活用できる調査結果をご提供いたします。また、PDCAサイクルのなかで機能する調査企画をご提案し、次のステップを導く調査報告をいたします。
アジア地域での調査をお考えの方へ
1. 3つのTと調査設計
アジアでの調査設計を検討する際に、念頭に置かなければならないことが3つのT（多言語・多人種・多宗教）です。
- 言語
- 構成国数10ヶ国、域内人口6億人に及ぶASEAN主要国の公用語は主な言語だけでも英語・タイ語・マレー語・インドネシア語・ベトナム語とあり、調査対象者とのコミュニケーションには実に多くの言語に対応しなければなりません。
- 人種・宗教
- 人種ごと、宗教ごとに習慣や祝日など大型連休の時期が異なり、調査時期設定の際にはこれらの点を考慮しなければなりません。
ここではアジアでの調査設計のために必要な基本的な枠組みをご紹介します。
これらを総合的に判断し、高品質なデータを収集できる設計を検討することが重要です。
- Subject
- まずは調査を通じて、知りたいこと・最終目的を明らかにする。
- Country
- テーマ、調査目的に準じて、調査対象国を選定する。
- Respondent Criteria
- 調査の対象者条件を定義する。年に○回以上の海外出張経験、最近1年以内の薄型テレビ購入者など。
- Timing
- 国・地域や対象者の特性により、調査実施に適切な時期かどうか。
- Language
- 対象者とのコミュニケーションに必要な言語はどの言語なのか。
- Interview Length
- 質問数はどのくらいあり、全体でどのくらいの調査時間になるのか。
- Number of samples
- 標本誤差を考慮し目的達成のためにどの程度の標本数が必要か。
- Methodology
- どのような調査手法が最適か。
- Regulation
- 法規制などにより調査実施に制限がないか。未成年や女性への接触制限、個人情報の取り扱いなど。
- Budget
- 調査実施総経費はどの程度の規模になるのか。
2. 調査手法の基本は調査員訪問調査や調査会場での面接法。WEB調査も徐々に浸透
これまで通信・郵便事情の悪いアジアでは面接法が主流とされてきました。
この傾向は多くの国・地域において未だ変わりませんが、シンガポール・香港・台湾を筆頭にインターネットが普及したことで、よりスピーディにコストを抑えることのできるWEB調査も選択肢のひとつになりました。
アジア地域での調査実施をお考えの場合は、お気軽にお問い合わせください。
