株式会社日経リサーチ

課題へどうアプローチするか
~ビジュアルデータによる「ストア戦略サーベイ」活用体験

 今回は日経リサーチの「ストア戦略サーベイ」をどのように活用したらいいか、実データを用いて、売り上げ低下に対する仮説を立てるまでのアプローチをご紹介させていただきます。

 ストア戦略サーベイは全国23万人の消費者が小売業・飲食業の店舗・施設の魅力度を多角的に評価する調査で、2017年版は348ブランドが測定対象となっています。

 ストア戦略サーベイの営業現場では、「他の企業は調査結果をどのように活用しているのですか」といったご質問をよく頂きます。そこで今回はカジュアルファッションの小売店を例にとり、いくつかの実データを用いて、どのようなステップで売り上げ低下に対する要因を分析するか体感していただきたいと思います。

 例えば、企業様から
【ケース1】売り上げが低下しているが、一人当たり客単価はそれほど下がっていない。店舗でもお客様の入り具合は変わったように思わないが、そのまま何も買わずに帰ってしまう人が増えてきた気がする・・・
【ケース2】来店客数がそもそも伸び悩んでいる。何とか集客を増やしたいと考えているが、以前来店していたのに足が遠のいたお客様(離反客)にアプローチすべきかどうか・・・・
といったご相談を受けた場合、以下のようなSTEPを通じて、どの顧客層でこうした課題が発生しているのか、何から改善すべきかを探索していきます。

 それでは、セルフサービス型BIツール「Tableau」を使ってビジュアル化したデータで、実際に試してみましょう。
 ※メインのブランドと競合となるサブブランドを選ぶとデータが変わります。
 いかがでしたか?
 今回の探索は3STEPの簡単なものですが、実際にはいくつものステップを試して、課題解決へのアプローチを探索します。
 目的もなく調査をして、その結果を分析しても、データからは何も見えてきません。日頃感じている課題感を私たちと共有していただき、その仮説を一つずつ検証していくステップこそが課題解決につながると思っています。
 普段お感じになっていることを、ぜひ私たちと共有していただければと思います。

 また、ストア戦略サーベイのデータは“i”s Viewer(アイズビューワー)という日経リサーチ独自のアプリケーションソフトとあわせてご提供します。競合比較だけでなく、属性のブレイクダウンやブランド浸透状況別の分析など自由にお使いいただけます。こちらもご興味があれば、ぜひお問い合わせください。
■調査概要
調査時期 2017年2月
調査対象 当社提携企業のインターネットモニター。全国の16歳以上の男女
調査手法 インターネット調査
回答者数 229,100人(1ブランドに付き約8,000人)
測定業種 小売業・飲食業 22業種
レストラン、カフェ、ファストフード、スイーツ・ベーカリー、スーパー・酒屋・調味料、コンビニエンスストア、百貨店・複合商業施設、ドラッグストア、アパレル、靴・かばん・メガネ、ブランド、宝飾品、化粧品、自然派コスメ・ボディケア、キッズ・玩具、家具・生活雑貨、ホームセンター・ディスカウント・リサイクル、書籍・CD、家電量販店・携帯ショップ、スポーツ用品、ショールーム、その他
測定ブランド 348ブランド
(ソリューション本部 赤田融加、小池拓郎、兎澤清佳)
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