株式会社日経リサーチ

大企業の半数がスマホ貸与実施、仕事での使用頻度は3割が増加

ビジネスパーソンのスマホ実態調査
 働き方改革の一環として、携帯型デジタル機器を活用したモバイルワークへの関心が高まっています。そこで日経リサーチは20代~50代のビジネスパーソン約900人を対象に、スマートフォンについて、会社貸与や仕事利用の実態を調査しました。調査データはセルフサービス型BIツール「Tableau」を使ってビジュアル化しました。グラフ内で見たい職種や企業規模などを選ぶと、選んだメニューに応じたデータを表示しますので、お試しください。
スマートフォンの会社貸与、1,000人以上では約半数の企業で制度あり
 従業員に対するスマートフォンの貸与制度がある企業は37%。従業員規模が大きくなるほど貸与制度のある企業の割合は高まり、1,000人以上の大企業は約半数が従業員にスマホを貸与している。ただ、全従業員にスマホを貸与している企業の割合は規模にかかわらず5%前後となっている。
図表1 スマートフォン 貸与状況
 スマホを貸与されている職種は外回りの多い営業・販売系の貸与率が高く、経営層や経営企画といった企業の中枢部門、情報システム系も比較的高くなっている。
図表2 回答者の職種とスマホ貸与の有無
スマホを仕事に使う頻度、3割が増加
 スマホを仕事に使う頻度を1年前と比べてもらったところ、3割近くが増えたと回答した。特に、会社からスマホを貸与されている人は過半数が増えたと感じている。
図表3 スマートフォンの仕事関連への利用頻度の変化
個人スマホも6割が仕事の情報収集に利用
 会社から貸与されたスマホでは当然のことだが、ビジネスパーソンは個人所有のスマホも仕事に利用している。自分のスマホを、どのようなことに利用しているかを深掘りしたところ、全体の6割が、1日平均33分、仕事関連の情報収集に利用していた。
図表4 スマートフォンの利用内容・時間
スマホ被貸与者は“二刀流”で仕事に利用
 いくつかの項目について、利用時間分布をスマホの貸与あり・なし別にみると、貸与ありの人は貸与スマホだけでなく、個人スマホでも貸与なしの人より仕事の情報収集をしている割合が高い。仕事や通話での利用状況については、グラフを操作してご確認ください。
図表5 平日1日あたりのスマートフォンの利用時間
通話、メール&スケジュール確認が増加タスクのトップ3
 スマホの仕事利用で増加したタスクとしては、通話、会社メールのチェック、スケジュール確認がトップ3。リモートアクセスの環境整備が進み、移動中や出先での商談などが当たり前になるなど、ビジネス環境の変化がモバイル端末の積極的な業務使用を促していると言えそうだ。その他、見たい項目を選んでお試しください。
図表6 スマートフォンの仕事利用、増加タスクTOP10
 スマホやタブレットなどの会社貸与が広がる一方、個人所有のデバイスの業務使用を認める「BYOD(Bring Your Own Device)」という制度を導入する企業も増えている。働き方改革の進展と絡み、モバイルワークの今後の動向にも引き続き注目したい。
■調査実施概要
調査期間 2016年12月22日~26日
調査対象 20代~50代男女・お勤め(正社員・公務員)、スマホ所有者
サンプル数 903s
(CRM事業本部デジタルマーケティング部 遠藤雅子、小倉慶也)
調査のご相談や見積もりのご依頼がございましたら、お気軽にお問い合わせください
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