株式会社日経リサーチ
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日経「スマートワーク経営」調査解説(19)

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 日本の有力企業における「人材活用」「イノベーション」「市場開拓」の取り組みや実績について、調査データを分析し、「Smart Work」経営の実態をご紹介します。
計画的OJT~OFF-JTの比率上回る 7割以上の企業が過半数
 今回はOJT(On The Job Training 職場内訓練)を取り上げる。従業員の教育について、職場外研修などのOFF-JT(オフJT)と計画的なOJTにかける時間を合計で10割とした時、計画的OJTの占める時間の割合を質問したところ、平均は6割弱(58%)となった。全602社から回答のなかった企業を除いて集計した結果を見ると、7割以上と答えた企業が54.8%に達したものの、3割未満の企業も4分の1あり、二極化の傾向が見られた。  
従業員の教育に掛ける時間のうち計画的OJTの占める割合はどの程度ですか。(除く無回答)
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 企業規模別の平均値では、社員数2000人以上3000人未満の企業が66%と最も高く、計画的OJTが7割以上と答えた企業も67.9%で最も多かった。ただ、全般的な傾向としては、中堅・中小企業より大企業の方が計画的OJTの割合は高いようだ。大企業には社員を一堂に集めて開く集合研修が多いイメージがあったので、この結果はやや意外だった。
 今回の調査では、「教育訓練に関する計画書を作成するなどして、教育対象者、担当者、期間、内容などを具体的に定めて、段階的・継続的に実施するもの」を計画的OJTと定義した。そもそもOJTはこのような定義の下で行われてこそ、効果をあげられると言えるが、現在OJTは単に職場内教育全体を指す概念ととらえられることが多く、明確な計画性や系統性のないOJTを実施している企業も少なくない。厚生労働省の「労働経済白書」ではこうした「計画化・系統化されていないOJT」を計画的OJTとは分けて取り扱っている。今回、計画的OJTの割合が低かった中堅・中小企業ではこうした非計画的OJTが広く行われているものと思われる。
(HP編集長 川添真)
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