株式会社日経リサーチ

「低体温の日本」浮き彫りに

~グローバルビジネスパーソン調査
国際調査本部 西山 知見  働き方改革が経営課題となるなど、「働くこと」への関心が日本でかつてなく高まっている。世界の中で日本のビジネスパーソンの意識はどう位置づけられるのか、海外のビジネスパーソンは働くことをどうとらえているのか――。日経リサーチは日本を含めたアジア、欧米の計13カ国に住む20~59歳のフルタイム勤務の男女を対象に、働く意識を問うインターネット調査を実施した。浮き彫りになったのは、リーダー志向の弱さなど日本のビジネスパーソンの「体温」の低さだった。

 対象国は日本、中国、フィリピン、インド、マレーシア、インドネシア、ベトナム、タイ、米国、英国、ドイツ、フランス、メキシコの13カ国。各国約1000サンプルを回収。2018年10月に実施した。
働き方改革に一定の成果
 日経リサーチは今回の調査に先立ち、2016年に日本のビジネスパーソンを対象に意識調査を実施した。今回の調査と比べると、「職場では残業することが当たり前の風土がある」と答えた人は10ポイント以上減少した。残業という側面だけを見ると、働き方改革には一定の成果が見られるとも読める。

 今回の調査では、「働きがい」について各国ビジネスパーソンに聞いた。日経リサーチが考える「働きがい」とは、働く人が積極的に組織にかかわり、仕事を通じて達成感や成長感を得られ、社会に役立っているという意識を持てる状態を意味する。働きがいを感じることで、人は職場や会社により深くかかわり、組織の生産性や創造的な活動にも積極的な態度をとるようになると考えている。
 今回の調査で、「現在の勤務先は自分にとって働きがいのある会社である」との質問に、「そう思う」と答えた人の割合を国別に見てみる。
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