人的資本開示がもたらす企業価値への好循環
~「ブランド戦略サーベイ」と財務データとの関係性を分析~

日経リサーチは毎年コーポレートブランドに関する評価サービス「ブランド戦略サーベイ」を実施している。昨年、評価対象企業の売上高、営業利益、海外売上高、広告宣伝費と時価総額をオンラインサービスである「ブランド戦略サーベイオンライン」に掲載した。今回その財務データとブランドデータとの関係性を調べてみた。

市場で問われる人的資本の開示姿勢

今年4月より東京証券取引所が再編され、プライム市場がスタートした。プライム市場に上場し続けるために各社これまで以上に企業価値の向上が求められる。その中でもホットな話題が「人的資本の開示」である。積極的な開示を見せる企業がある中で、まだ様子見をしているところも少なくない。時価総額との関係性を見ていくと、「人的資本」のアピールが重要なことがわかる。

時価総額とブランドデータとの関係性を示したのが表1である。計算にあたっては、双方を対数変換したデータで相関係数を計算した。

表1 2021年時価総額とブランドデータとの相関係数(上位10項目)2021年時価総額とブランドデータとの相関係数(上位10項目)
※上記はブランド戦略サーベイ測定600社のうち時価総額のデータがある312社のデータで作成


相関係数が強いと言われる0.5以上なのが「優秀な人材が多い」と「国際的である」の2項目である。ESGが投資のテーマとなっている昨今、上記データはあくまでもコンシューマーのイメージではあるが「S」の部分である「人材」を意識した投資行動ともとれる。
それでは「優秀な人材が多い」と評価されているのはどのような企業であろうか。(表2)

表2「優秀な人材が多い」評価上位(2021年・ブランド戦略サーベイより)「優秀な人材が多い」評価上位(2021年・ブランド戦略サーベイより)
 

財務データは日本国内企業のデータを用いているため、アップルやグーグルなどは分析対象には入っていない。トヨタ自動車、ソニーグループとともに総合商社が上位を占めている。総合商社はもともとグローバルで活躍する優秀な人材が集まっているというイメージを持たれている。また、このサーベイでは測定対象外ではあるが、双日が第1回日経統合報告書アワードでグランプリを取るなど、企業データの開示には積極的なセクターでもある。ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイが株式の取得を進めている。
評価対象者であるコンシューマーは人的資本の開示を明確に意識して回答しているとはいいがたいが、トヨタ、ソニーグループなどとともに「優秀な人材」が集まっていると認識されているようだ。「優秀な人材が多い」のイメージが高い上位企業群は、他に比べてどのような違いがでているのだろうか。

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