「スマートワーク経営調査」11月19日（月）付日本経済新聞1・22・23・25～27面に掲載

上場・有力非上場企業663社を「働きやすさ」の視点で評価した結果、総得点の偏差値70以上の最上位グループには14社が入りました。回答企業では研修費の増加が続いており、18年度（見込み）は16年度比8.8％増の平均約4億円、19年度は同10.6％増となる見通しです。各社とも削減した人件費などを人材育成に注いでいます。