従業員の働きがいが勤務先の売上高にも影響

　株式会社日経リサーチは、従業員の「働きがい」をバロメーターとして、組織の今の“健康状態”を診断する従業員調査をリニューアルし、「働き方改革」の取り組みをサポートする「組織活性化診断プログラム～働き方改革をサポート～」の販売を開始しました。

　リニューアルの最大の目玉は、長時間労働、ワークライフバランス、ダイバーシティ、サービス残業、職場の生産性など働き方改革に関するテーマを網羅した診断フレームを用意したことです。
　このプログラムで貴社の今の“健康状態”を診断し、貴社の働き方改革の取り組み効果を見える化することができます。

　今回は約7万人分のビジネスパーソンのデータの中から、民間企業に勤務する（パート、アルバイトを除く）20～64歳の約5万人分を対象にした分析結果の一部をご紹介します。

①「自分にとって働きがいのある会社である」「お客さまは自社の製品やサービスに満足している」と感じているビジネスパーソンはそうでないビジネスパーソンに比べて、勤め先で売上高が増えているとの回答が10ポイント以上多かった。働きがいを高めることが、より良い自社の製品やサービスの提供につながり、結果的に成果につながっていることがうかがえる。

②「自分にとって働きがいのある会社である」と感じているビジネスパーソンはそうでないビジネスパーソンに比べて、「自分の仕事の目的や役割が明確になっている」「自分は、自分に課された仕事の目標を達成したいと強く思っている」と感じている割合が高く、目的や役割の明確化と目標達成意欲の高さが「働きがい」に密接に関係していることがうかがえる。

③残業時間が増えるにつれ「職場では、サービス残業をせざるを得ない」という回答が増えており申告された残業時間以上に残業している実態がありそうだ。また、残業時間が増えるにつれ「自分の仕事はうまくいかないのではないかと不安になることが多い」という回答が増えており、残業時間の問題が不安につながる側面も見逃せない。

「働きがい」の向上が結果的に企業の成果につながると考えられるが、同時に残業時間などのケアも欠かせないこともうかがわれる。働き方改革が盛んに議論されているが、モチベーションの向上を残業等の負荷も含めて総合的に取り組む難しさが改めて浮き彫りになっている。

77の設問のみで構成されたベーシック版、ベーシック版に独自の調査項目を加えたオーダー版、完全カスタマイズ対応のフルオーダー版などをご用意しています。予算やニーズに合わせて幅広い対応が可能です。ぜひお気軽にお問い合わせください。