株式会社日経リサーチ
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【受付終了】5/23開催 日経「スマートワーク経営」調査2018解説セミナーのご案内

※日経「スマートワーク経営」調査2018解説セミナーは終了いたしました。
ご来場ありがとうございました。
NIKKEI Smart Work
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 日経グループは昨年に引き続き今年も、日経「スマートワーク経営」調査を、全上場企業と有力非上場企業を対象に実施します。602社にご回答いただいた第1回調査の結果は昨年12月に日経グループの各メディアやシンポジウムなどで発表され、社員の能力を最大限に引き出す経営が、高い成長につながっていることが裏付けられました。

 今年度の調査開始に先立ち、日本経済新聞社と日経リサーチは5月下旬に、今年の調査内容などに関する解説セミナーを開催します。
 昨年調査にご協力いただいた企業様には、継続して回答することの意義をご理解いただき、さらに回答内容を充実させていただけるような、また、昨年ご協力いただけなかった企業様には、調査の趣旨や意義へのご理解を深めていただけるようなプログラムになっております。本セミナーにご参加いただき、今年度の調査に是非ともご協力いただけますようお願い申し上げます。

 参加は無料です。皆様のお越しを心よりお待ち致しております。
開催概要
日時 2018年5月23日(水)13:30~15:00( 13:00 開場)
会場 日経ホール (東京都千代田区大手町1-3-7 日経ビル3階)

※地図はこちらをご参照ください。
http://www.nikkei-hall.com/access/
主催 日本経済新聞社 日経リサーチ
申し込み締め切り 2018年5月18日(金)
※お申し込み多数の場合は抽選のうえ、当選の方に受講券メールをお送りいたします。
当選の発表は受講券メールの連絡をもって代えさせていただきます。
※ご記入いただいた個人情報はご本人の承諾なく本セミナーの実施目的以外には使用いたしません。
参加費 無料(事前登録制)
定員 500名
お問い合わせ 日経「スマートワーク経営」調査 解説セミナー事務局
(株)日経ピーアール内
Tel:03-6812-8685 (営業時間:平日9:30~17:30 土日祝日除く)
Eメール:smartwork@nikkeipr.co.jp
プログラム
13:30~14:10 基調講演

Smart Work経営がもたらす生産性向上

滝澤 美帆滝澤 美帆 氏( たきざわ みほ)
東洋大学経済学部教授

<プロフィール>
2007年一橋大学大学院経済学研究科博士後期課程単位修得退学。2008年一橋大学博士(経済学)。日本学術振興会特別研究員(PD)、東洋大学准教授、ハーバード大学国際問題研究所日米関係関係プログラム研究員などを経て、2017年より現職。財務省「イノベーションを通じた生産性向上に関する研究会」委員、サービス産業生産性協議会(SPRING)「政策提言PT」委員などを歴任。主な著書に『グラフィック マクロ経済学 第2版』(新世社、宮川努氏と共著)、「資金制約下にある企業の無形資産投資と企業価値」『インタンジブルズ・エコノミー』(東京大学出版会、宮川努氏・淺羽茂氏・細野薫氏編)などがある。
14:20~15:00 事務局説明

日経「スマートワーク経営」調査内容解説 ~今年の方針
  堀江晶子(日経リサーチ コンテンツ事業本部編集企画部)
※事務局説明のあと、会場にて質疑を受付けます。
※講演者・講演内容・タイムスケジュールは事前の予告なく変更となる場合がございます。
 あらかじめご了承ください。
セミナー申し込み
下記「セミナーお申し込み」より必要事項をご入力の上、5月18日(金)までにお申し込みください。
※これより日経ピーアールのウェブサイトに移動します。

お申し込み受付期間が終了したため、受付を締め切らせていただきました。
「日経Smart Work」プロジェクトとは?
NIKKEI Smart Work
 「日経Smart Work」プロジェクトは働き方改革を通じて、企業の生産性を高め、中長期的に持続的かつ国際競争力の高い経済社会の構築を目指すキャンペーンです。

 Smart Workの概念は、時間短縮やダイバーシティーといった、いわゆる人材活用に関わる要素だけでなく、イノベーション力、市場開拓力、人材活用力といった企業が成長するための要素を網羅的、総合的に捉えたものです。日本経済新聞社をはじめとした日経グループ全社が共通プロジェクトとして推進します。

≪プロジェクトの概要≫
◆新聞、雑誌、放送などグループメディアを通じた多面的な報道、情報提供
◆大規模企業調査(上場全社を中心とした総合的な企業力判定調査)
◆先進企業を対象とした年次表彰
◆各種シンポジウム、イベント、セミナーなどの定期開催
◆日本経済研究センターとの共同理論研究
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