株式会社日経リサーチ

各種ブランド調査

ブランド調査・分析サービス
「ブランド戦略サーベイ」や「ストア戦略サーベイ」が貴社のニーズにお応えしきれない場合の追加調査です。企業や商品などのブランドが持つ目に見えない価値を測定、その価値水準を把握し、競合関係の中での貴社ブランドのポジショニングを確認できます。
こんなご要望に応えます!
  • ブランド価値を全ステークホルダーに浸透させながら、ブランド力を向上させたい。
  • イメージ作りに留まらない総合的なブランディング活動を展開したい。
特長
  1. ブランド力測定やベンチマークなどのベーシックツールから、ブランド価値の構造把握やブランドエクステンション戦略などに対応したカスタマイズ調査まで、幅広く対応します。
  2. ブランディング活動を、目標設定から施策策定、実行まで一貫して支援します。


     
  3. ブランド価値の構成要素(イメージ・評価)、シンボル・核となっているモノ・コト、レピュテーションや成果(選択・購入)などを構造的に分析、貴社の強み・弱みを明らかにします。
  4. 一般ユーザーや取引先、株主、最重要顧客など個別にブランド価値を測定し、相互のギャップや価値浸透の課題を明らかにできます。
     
  5. 従業員の視点に立ったインターナルブランディングを重視し、経営戦略と統合した強いブランド作りを応援します。
     
  6. 海外でも国内と同内容・同レベルのブランド調査を、最適な調査手法、綿密な調査設計、高品質の翻訳、均質な実査管理、実践的な分析で提供します。
調査ラインナップ
コーポレートブランド調査
企業ブランド調査は広報や広告など企業のトータルなコミュニケーション活動の効果の把握や潜在顧客獲得のための企業好感・信頼感などの醸成、対競合ポジショニング、就職市場・株式市場での優位性確立など、企業価値向上を目指す様々な活動に不可欠です。目的や課題に即して設計した調査を通じて、ブランド価値向上のための対策を導きます。
プロダクトブランド調査
カテゴリー内での競争力強化やロイヤルティー維持・獲得のための課題を提示します。また、より強力な商品ブランド構築に向けた企業ブランドとの関係性、戦略的ポジショニングのためのコミュニケーションやコンセプト開発の方向などを明らかにします。
事業・製品セグメント別調査
ブランドの価値を事業・製品ごとに同じ指標で測定します。企業ブランドと製品ブランドそれぞれのイメージとの関係性を検証することで、ブランド力を生かした製品開発や新たなブランドポジショニングの確立に役立ちます。
グループブランド調査
企業・製品・事業それぞれのブランドイメージとグループ全体のイメージとの関係性を検証し、グループとしてのブランド価値の向上、整理・統合、新たなブランドポジショニングの確立を支援します。また、M&A等で新たに取得した会社について、グループブランド管理の観点から、企業ブランド価値向上への対策を導きます。
こんな課題の解決に!
  • ブランディングによる企業や製品・サービスの戦略的な差別化ができていない。
  • 競合他社とは差別的な訴求をしているが、目指すブランド像と合致していない。
  • 企業ブランドの価値が株価に正当に反映されていない。
  • 多国籍化などで従業員の会社に対する価値観が拡散しており、社内に一体感がない。
  • ブランドの価値やイメージへの評価に各ステークホルダー間でギャップがある。
  • 実態とかい離しているCI(Corporate Identity)やVI(Visual Identity)を見直し、ブランドイメージを刷新したい。
活用事例
(1)IT・ソフトウエアA社
課題
事業構造の変化で主軸のビジネスが変化する中、人材採用活動や長期的視野でのベンダー選択の場面で、競争力の低下傾向が顕著になってきた。
解決方法
企業ブランド調査の分析結果から低下理由を探り、従業員など様々なステークホルダーへのヒアリングを踏まえ、現在のブランド価値とビジネスが目指す方向性からブランディング活動を見直した。
(2)サービス業B社
課題
競合他社が新たなVI施策でブランドイメージを訴求する一方、自社のCIやVIは実態とかい離し、イメージ競争力でも低下傾向にあった。
解決方法
社内外で実施した企業ブランドのイメージ調査と分析により、問題点を整理、課題を抽出し、VIの変更方針を決めた。ターゲット別にインパクトがあり、顧客の態度変化に結びつきそうな新VI計画を検討中。
(3)メーカーC社
課題
グループ内の事業多角化で、ブランドイメージが拡散し、低下する傾向を企業ブランド調査の結果で確認。グローバル化に伴う従業員の多国籍化への対応も急務だった。
解決方法
従業員に対する調査やヒアリングの結果、グループ横断のプロジェクトとしてグローバル化に対応したブランディング活動計画を策定した。実行にあたっては、従業員に対する活動を先行させ、グループの求心力向上を図った。
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