インナーブランド診断サービス

従業員の思いをブランド視点で見える化

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特長

1. 

   「誰に、何を、どうやって伝えるか」
   調査結果から打ち手を導きます

   • 「調査したが現状を把握するだけで、打ち手につながらない」
     当社でお話をいただく最も多いご相談です。
   • インナーブランド戦略にまつわる課題を体系的に捉え、 打ち手につながる“気づき”をご提案します。
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   “誰に”
   優先的に対応すべきターゲットを明らかにします

   • どの組織のどの階層にボトルネックがあるかを可視化します。どこから手を付けるべきか優先順位を特定できます。
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   “何を”
   現状評価と目指したい姿から従業員の思いを可視化

   • 「現状のイメージ」と「今後強化すべきイメージ」の結果を分析することで、従業員の思いを可視化します。
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   “どうやって”
   どの施策が従業員に有効なのか、可視化します

   • 各施策がどの行動を促すかを可視化します。
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   “さらに”
   社外とのギャップからも改善点を特定

   • お客様の評価も聴取して、ギャップを把握することにより、社内外それぞれで訴求すべきイメージを明確にできます。
     ※ブランド戦略サーベイで測定している企業であれば新たに調査をしなくても社外評価がわかります。
6. 

   設問・納品物は課題に応じて作成します

   • 定型の設問に加え、課題・仮説に合わせて自由に設計可能
   • PC/スマートフォンなど、複数の回答方法で調査が可能
   • 結果の活用を踏まえて、分かりやすく・使いやすいアウトプットに
7. クリックで拡大します

   20種類以上の多言語調査に対応しています

   • 回答対象が1万人を超えるグローバル従業員調査も数多く実績あります。

設問設計

質問項目をイチから考える必要はありません。

・定型の調査項目
大きく意識と行動の２つに分けた定型設問を用意しています。
インナーブランド戦略上の課題を体系的に把握できます。
※特有の課題を質問として追加することも可能です

各社の課題感

• 「パーパスの策定に伴ってミッションの変更を予定している。そこには従業員の思いを反映させたい」（大手電機メーカー）
• 「理念やミッションを新しくしたが、どの程度従業員に浸透しているかわからない」（中堅サービス業）
• 「いろいろなコミュニケーション施策を打っているが、結局何が従業員に有効なのかわからない」（大手電機精密メーカー）
• 「ブランドに対する強みの認識に従業員とお客様との間でギャップを感じる」（大手総合電機メーカー）

利用の流れ

調査活用事例

マクセルホールディングス株式会社

“アウター効果を狙った施策がインナーの課題にも効いていることを数字で示せました”

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理事
ブランド戦略・広報IR部長　兼　マクセル(株)理事
ブランド戦略統括本部長
小原　寛　様
（役職・肩書は取材当時）

よくあるご質問　Q&A

「インナーブランド調査」で何を聞けばいいか、分かりません。

日経リサーチが18年以上実施している「ブランド戦略サーベイ」の調査フレームをインナーブランド向けに改編した基本調査項目がありますので、必要項目は漏れなく測定できます。

同時に、貴社の課題感をお伺いし、追加測定項目を提案します。

海外拠点があります。調査できますか。

これまで20か国以上の国・エリアで従業員調査を行っています。

必要な言語やインターネットのアクセスの有無などお伺いしますので、ぜひご相談ください。

他の調査会社や自社で「インナーブランド調査」を実施しましたが、日経リサーチに依頼する場合、今までの調査結果との比較はできますか。

比較できます。今までの調査結果のデータを共有ください。

質問項目を自社にあわせて変えられますか。

日経リサーチは貴社の課題に即して調査をオーダーメイドで設計します。他の調査会社や自社で今まで実施されていた場合は、時系列比較が可能なフレームを維持しつつ、新たな調査項目や分析視点を提案します。

従業員調査の協力率が低くて困っています。どうすれば回答してもらえますか。

従業員の皆さんが「回答内容が上司に見られてしまう」と思っているのかもしれません。

日経リサーチが調査する際は、「だれ」が「どのように」回答したかは、「貴社の事務局にも共有しない」約束で調査することも可能です。従業員の皆さんに安心して、本音で回答いただけます。

「インナーブランド調査」は毎年実施した方がよいですか。

年に1回程度がおすすめです。ブランディングの取り組み効果を検証するため、調査結果を時系列で比較することは重要です。

また、新たなブランディング上の問題が起きている可能性もあります。

特定の会社と調査結果の比較はできますか。

特定の会社との比較はできませんが、日経リサーチ保有の「ベンチマーク」と比較することができます。

日経リサーチの「ベンチマーク」は、ビジネスパーソンを対象とし、幅広い年代や業種・職種の方に回答いただいております。同じ業種や職種、規模の会社にお勤めの方と比較できます。

ご依頼いただいて収集したデータは機密情報として扱い、ベンチマークにすることはありません。

調査後のサポートを教えてください。

結果の解釈から現場の施策化まで伴走いたします。日経グループネットワークを活用した提案も可能です。詳細はお気軽にお問い合わせください。

参考価格・仕様

• 調査対象3000人（web）の場合　250万円（税抜き）～

※価格は対象人数や調査仕様によって変動します。詳細はお気軽にお問い合わせください。