株式会社日経リサーチ
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金融総合定点調査「金融RADAR」特別調査

活用方法
  • その時、その時の金融トピックスに沿ったデータをスピーディーに入手できます。
  • 日銀の金融政策が消費者の行動にどう影響を及ぼしているかが把握できます。
特長
  1. 「FinTech」「マイナス金利政策」「電子マネー」「NISA」といったその時々の金融に関するトピックスをテーマにし、金融の“今”を消費者がどのように感じて、行動しているのかをデータで把握できます。
  2. 銀行の利用状況や資産運用動向、保険商品の選定プロセスなどの金融全般に関するデータも豊富です。

     
  3. 偏りのないサンプル設計。金融行動・意識の実態を現実に沿った尺度で掴めます。
     
  4. 集計システムやローデータといったかたちでのご提供も可能です。お手元のパソコンでより詳細な分析ができます。
調査概要
1983年に「日経 NEEDS-RADAR 金融行動調査」として開始し、毎年1回継続して実施している本調査に加えて、その年に注目されるトピックスに焦点を当てたのが「特別調査」です。
設問数 約150問
調査地域 首都圏40km圏内
調査対象 20~74歳の一般男女個人
調査方法 インターネット調査(日経リサーチ独自モニターに調査を依頼しています)
サンプル数 3000サンプル
質問項目
2016年はFinTechやマイナス金利、電子マネーといったホットなトピックスを取り上げました。2015年はNISA、ジュニアNISAに焦点を当てるなど旬のテーマを意識しています。銀行の利用状況や保険の加入動向、投資・相続にかかわる質問も多く、金融の“今”を様々な角度から把握できる幅広い項目で構成しています。
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