自社ブランドの現在地と優先課題は?
1000社でのポジションと評価水準を客観的に把握し、強み・弱みと優先課題を整理します。
- 使うデータ
- 総合指標(NBES)、主要評価指標、
1000社ベンチマーク - 分かること
- 自社のブランドステージ、競争優位な領域と強化すべき領域
- つながる判断
- ブランドKGI・KPI、重点投資領域、経営層への説明・提言

コーポレートブランドは、事業を支える価値の源泉であり、
事業に大きく影響する資産のひとつです。
ブランド戦略サーベイ1000は、認知・共感・支持・利用意向・投資意向など、
多様なステークホルダー評価を統合し、企業ブランドの“無形資産価値”を可視化するブランド評価プラットフォームです。
1000社・約16万人規模の調査データをもとに、
競争力・採用力・事業貢献・投資評価までを定量的に把握できます。
Problem

ブランド力可視化の重要性はわかっているものの、
実際にはこんな状態になっていませんか?
コーポレートブランドは、付加価値から経営の基盤へ
Evolve

総合評価指標を従来のPQ(知覚指数)からNBES(Brand Equity Score)に更新。これからの時代を見据えた企業ブランド価値向上に資するサービス強化を実現
従来の600社から1000社へ評価対象企業を拡大し、業界網羅性を大幅強化。同業比較だけでなく、異業種ベンチマークも可能に。
ビジネスパーソン調査を拡充。採用・投資・共創パートナー評価まで可視化。
認知や好感だけでなく、ブランドが事業・購買へどれだけ寄与しているかを分析。
PESO分析、セグメント分析、競合比較などを標準搭載。
ブランド戦略サーベイ1000とは
ブランド価値、企業イメージ、コミュニケーション接点、顧客セグメント、就職・投資意向を多角的に捉え、
次に強化すべき領域・接点・ターゲットを明らかにします。
独自開発した企業ブランド価値の総合指標『ブランド・エクイティ・スコア(ブランド力+ブランド貢献分析)』により、浸透度と企業・事業への貢献度合いを可視化。
競合だけでなく、ありたい姿を体現する異業種企業とも
同一指標で比較。
どの接点がどのイメージ醸成に寄与しているのか各種分析で把握。
顧客、若年層、就職意向層、個人投資家などの評価の違いを把握。
自社ブランドの現在地と優先課題は?
1000社でのポジションと評価水準を客観的に把握し、強み・弱みと優先課題を整理します。
若年層や求職者から、選ばれる企業の条件は?
認知、事業理解、企業イメージ、就職意向の関係から、採用候補になりにくい理由を探ります。
社名認知は一定あり、何の会社か理解されるにはどうしたらよいのか?
全体および属性別に認知・事業理解・接点・企業イメージの現状を分析、理解につながるドライバーを明らかにします。
若年層・顧客・投資家など、特定層からどう評価されているのか?
ステークホルダー別に評価を比較し、強化すべき対象と課題領域を特定します。
「自社のありたい姿」に近づくため、何をKPIにすべきか?
目指すべき企業像と現在評価を比較し、追うべきイメージ・評価指標と強化接点を整理します。
ブランド投資は、事業にどう貢献しているのか?
事業へのブランドの貢献度を分析し、貢献のドライバーになる要素や接点を探索します。
| 組み合わせ例 | 明らかになること | つながる判断 |
|---|---|---|
| インターナルブランド調査 | 社外評価と社員の理解・共感・実践のギャップ | MVV浸透、行動指針、浸透施策の改善・強化 |
| 課題解決型ブランド調査 | 自社のステークホルダーからの評価とその理由 | ターゲット別コミュニケーション施策の改善・強化 |
| GLOBAL BRAND SURVEY | 日本とグローバル市場での評価差 | 世界共通価値、地域別ブランド戦略・施策の強化 |
| 自社保有データ | 財務指標との関係性 | ブランドKPI、投資判断 |
| 定性調査(インタビューなど) | 選択理由・認識・文脈の深掘り | メッセージ開発、体験設計、施策改善 |
ダッシュボード/分析データ・イメージ

自社(競合)サマリ、重要指標、接点、イメージ、ワードクラウド、構造分析(深掘り)、総合指標の1000社ランキングまで、広く、深くブランド価値データを把握できます。

ブランドステージ別に優先課題を可視化。
Branding Stageは、現在のステージを相対的に評価し、
平均を基準として分類するもので、1000社の企業ブランド価値ベンチマークをもとに判定します。

どの接点からどのイメージが醸成されているのか可視化。
2つの項目の重なり(ジャッカード係数/一致度)を示しており、スコアが高いほど関係が強いと解釈します。

自社のコミュニケーション接点の強み・弱みを把握。
Paid, Earned, Shared, OwnedのPESO視点で分析、
自社の接点のボリュームがわかります(お申込いただく他社分も可能)。

企業イメージ想起を可視化。
企業イメージ想起(以下の企業について、あなたが思い浮かべることやものは何ですか。(自由記述))から得られたワードを可視化します。文字の大きさが言及されたボリュームを表します。

【ブランド×イメージ】をマッピングし、可視化。
ブランドと特定イメージをマッピングし、ポジショニングを可視化します。

どの接点からどのイメージが醸成されているのか可視化。
この分析からわかること
1)PESOボリューム:最も多い接点トップ3(主要チャネルの可視化)
2)イメージボリューム:評価者の中に醸成されているイメージのトップ3(主要イメージの可視化)
3)接点ボリューム:各接点の絶対的なボリュームから、影響力の強い接点トップ3(強い接点の可視化)
導入プロセス
ブランド戦略サーベイ1000のサービスの申し込みまでの主な流れは以下と通りです。
STEP 01
まずはお気軽に当社にお問い合わせください。
STEP 02
サービス概要、料金の説明および、貴社課題をヒアリングいたします。
STEP 03
契約に必要なブランド戦略サーベイ1000の申込書(利用規約)・測定企業一覧などをメールでお知らせします。
契約に関する追加質問などもお気軽に営業担当までメールにてご連絡ください。
STEP 04
お申し込み確定後、必要事項を記入の上、申込書を営業担当までメールにてご連絡ください。(ご発注完了)
STEP 05
申込書受領後、利用開始通知書を申込書に記載のご担当者様へメール通知いたします。
(ダッシュボード操作ガイドは、別途、事前申請いただく各ユーザー宛てにメールでご案内)
価格表
自社と競合・ベンチマーク企業の評価データをインターネット上で提供します。
※ブランドは10社単位で追加申込可能(有償。詳細はお問い合わせください)
単編(コンシューマー編orビジネスパーソン編)
¥1,000,000
両編セット(コンシューマー編+ビジネスパーソン編)
¥1,500,000
単編の納期|約5営業日(セットの場合:約8営業日)
*毎月10日と20日を受付締日とし、締め日を起点として、上記の営業日後(※土日・祝日除く)にダッシュボードを納品
例:9/15に申込書受領の場合、9/24(9/20~23まで日曜・祝日のため)を締め日として、最短10/1ごろ(単編の場合)にダッシュボード利用開始目安
【エントリーレポート最大10社分まで】
単編(コンシューマー編orビジネスパーソン編)
¥300,000
両編セット(コンシューマー編+ビジネスパーソン編)
¥600,000
単編の納期|約10営業日(セットの場合:約13営業日)
【レギュラーレポート最大10社分まで、
深掘り】
単編(コンシューマー編orビジネスパーソン編)
¥500,000
両編セット(コンシューマー編+ビジネスパーソン編)
¥1,000,000
単編の納期|約15営業日(セットの場合:約20営業日)
【オプションのレポートに対する報告会(1回)】
単編(コンシューマー編orビジネスパーソン編)
¥250,000
両編セット*(コンシューマー編+ビジネスパーソン編)*両編同時申込の場合
¥250,000
レポート納品日以降で事前に日程調整
※ダッシュボードの追加ブランド申込単位は10社(追加データ利用料:+10万円/データ1種につき)。
例)両編で各20社(10社+追加10社)申込の場合、ダッシュボード利用料は170万円。
※カスタマイズの分析レポート(+報告会)をご希望の場合、別途、ご要望をヒアリングの上、ご提案(御見積)いたします。〈目安スタート価格〉150万円〜(単編あたり)
※価格はすべて税抜き
圧倒的なベンチマークデータの質と量を担保しているから、客観的にブランド価値を把握できる。貴社のブランド戦略・施策のパートナーとしてぜひご活用ください。

Q&A
A. オンラインで提供するダッシュボードは、申込受付締め日(毎月10日、20日)から起算して、最短5営業日以降に提供します。
A. 利用開始日から1年間です。
A. 当社は主にコーポレートブランドを対象に調査しています。また、独自開発した企業ブランド価値の総合指標である『ブランド・エクイティ・スコア(NBES)』を用いて業種横断1000社ランキングを作成しています。
A. 2026年9月にリリースした「ブランド戦略サーベイ1000」はこれまで過去23年続いた「ブランド戦略サーベイ」の大幅リニューアル版(初年度)のため、過去データはありません。2027年版(2027年9月リリース予定)からは時系列データを提供予定です(毎年データを蓄積し、時系列データとして提供予定)
A. 上場企業を中心に当社の選定委員会で決定しています。各業界を代表する企業や特徴的なブランディングを実施している企業も選出しています。
A. 3月決算企業の決算発表時期(5-6月)を考慮し、この時期に設定しています。
A. 用途によりますので、どのように活用されたいのかお問い合わせください。
A. 最大20名(アカウント)まで利用可能です。事前に所定フォームでユーザー情報(メールアドレス)を提出いただきます。詳細については、営業担当よりご説明します。