
貴社ブランド戦略に資する調査設計、
分析、提言までフルサポート
貴社ブランドの価値構造を、日経リサーチ独自のフレームワークで定量化し、データドリブンな意思決定をサポートします。
顧客や取引先などの社外ステークホルダーから見た、コーポレートブランドや製品・サービスブランドの価値や評価を可視化し、データに基づいてブランディングを支援します
Problem
課題解決のための効果的な調査とは?
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ブランド力可視化の重要性はわかっているものの、
実際にはこんな状態になっていませんか?
- どのような調査を実施すればよいかわからない
- 海外事業の活動をサポートできるデータが欲しい
- 自社の業種・業界に通じたビジネスリーダー層の考えを聞きたい
- 企業ブランドと事業ブランドの関係性を明らかにしたい
- ホールディングス(グループ)ブランディングを強化したい
ブランドは、競争優位の源泉
課題解決型 ブランド調査とは
調査設計・調査票作成からデータ収集・レポートまで一気通貫でサポート
調査実施が貴社の課題・目的に対する手段となり得るのか、調査の“検討段階”からサポートします。
世界各国のネットワークを活かした海外ステークホルダーへの調査も可能です。
さらに、日経グループならではの日経電子版会員を中心とした1,100万人の日本最大級のビジネスパーソン集団に対する調査も可能です。
目的に合わせた適切なターゲットをご提案
目的に合わせた調査設計のご提案
課題解決、データ探索に独自分析を活用
Next Actionのための結果分析
個別調査を各種データとつなげて、効果の最大化へ
| 組み合わせ例 | 明らかになること | つながる判断 |
|---|---|---|
| インターナルブランド調査 | 社外評価と社員の理解・共感・実践のギャップ | MVV浸透、行動指針、浸透施策の改善・強化 |
| ブランド戦略サーベイ1000 | 世の中水準との評価差 | ブランドKPI、施策改善・強化 |
| GLOBAL BRAND SURVEY | 海外市場での評価差 | 世界共通価値、地域別ブランド戦略・施策の強化 |
| 自社事業データ | 売上・応募・商談・株価等との関係性 | ブランドKPI、投資判断 |
| 定性調査・追加インタビュー | 選択理由・認識・文脈の深掘り | メッセージ開発、体験設計、施策改善 |
あなたの「知りたいこと」から、最適な分析を設計します。
分析イメージ
ブランドは、ここまで可視化できる。

バリューチェーンマップ
効率的に訴求できるチャネルを探す
バリューチェーンマップは、どのチャネル(縦軸)からどのイメージ(横軸)が醸成されているかをサーモグラフィのように可視化する分析。
メインの施策の効果だけでなく、サブラインとして、新たな価値を創出している施策を発見するとともに、自分たちが狙ったイメージがどの施策と関係性が強いかが視覚的にわかります。

ベイジアンネットワーク分析
KPI向上につながる要素を捉える
ベイジアンネットワーク分析は、KPIにつながるイメージを構造的に把握するための分析。
“KPIのイメージを持っている人、感じている人”がどのようなイメージ構造を持っているかを可視化。
つまり、KPIにつながるイメージ項目(赤矢印でつながっている項目)を訴求すればKPIのスコアが上がりやすくなるといえます。
導入プロセス
目的に応じた分析設計
調査設計・調査票作成からデータ収集・レポートまで一気通貫でサポートします
STEP 01
お問い合わせ・導入相談
まずはお気軽に当社にお問い合わせください。
STEP 02
貴社課題から逆算する
調査目的設計調査実施が貴社の課題・目的に対する手段となり得るのか、調査の”検討段階”からサポートします。
STEP 03
調査のご提案
ヒアリングを踏まえた、最適な調査設計の上、調査対象者、調査フレーム案、アウトプットイメージなどの具体的にご提案します。
STEP 04
設計・調査・分析
(契約締結後)キックオフミーティング後に、具体的な調査設計、調査の実施、集計、分析を実施します。
STEP 05
分析結果の
レポーティング・提言目的・課題に合わせた分析結果からのインサイトをまとめ、ご提言いたします。
「調査」で終わらない。
意思決定につながるデータをその手に

Q&A
よくあるご質問
Q. ブランド調査はどの程度の頻度で実施するのがよいですか
A. 年1回程度が多いですが、年に複数回(半期・四半期毎など)実施するケースもあります。貴社の施策実施と効果検証のスパンにより決まります。
Q. 特定の会社・ブランドの評価と比較することは可能ですか
A. 貴社競合ブランドを含めて調査することが可能です。なお、日本を代表する600社を対象に実施している弊社の自主企画調査「ブランド戦略サーベイ」測定企業とは、貴社について同じ手法・質問項目で調査を実施することで、比較が可能です。
Q. 企業の経営者や決裁者など、特定層に絞った調査を実施できますか
A. 企業宛に郵送で回答を依頼したり、特別なインターネットパネルを利用することで、役職者へのアプローチが可能です。具体的な対象条件をお知らせいただければ、出現率と協力可能性等から獲得可能数を提案します。
Q. 対象数が非常に少ない場合は、どのような調査を実施するのがよいですか
A. 定量的なアンケートではなく、インタビューなどで具体的な内容を聴取する定性調査をお勧めします。
Q. ブランド調査のフレームワークや質問項目のテンプレートはありますか
A. 日経リサーチには、15年以上実施している「ブランド戦略サーベイ」のフレームワークと質問項目があります。貴社の調査のベースとして提供可能です。
Q. 調査の質問項目は、日経リサーチで作成してくれますか
A. 貴社の状況や目的をお知らせいただければ、測定すべき質問項目を提案します。そのなかから貴社のご要望や優先順位をうかがい、最終的な質問項目を決定します。
Q. これまで、ほかの調査会社や自社でブランド調査を実施していましたが、日経リサーチに依頼する場合、今までの調査結果との比較はできますか
A. 調査方法や質問項目を合わせることで、比較は可能です。今までの調査の概要や結果のデータを共有してください。時系列比較が可能なフレームを維持しつつ、新たな調査項目や分析視点を提案します。
Q. 調査回答者に対し、さらに結果を深掘りする調査はできますか
A. 調査実施時に、インタビュー調査の協力意向と承諾を取っておくことで、調査後に深掘りしたいターゲットを対象とした調査が可能です。
Q. 日経リサーチでは、調査の成果物はどこまで対応してくれますか
A. 調査結果を分析した報告書作成までが基本ですが、貴社にてグラフ作成や分析をされる場合は、集計表作成までなど、必要な成果物のみの対応も可能です。
Q. 調査データを自分たちでも集計・分析したいのですが、集計ツールはありますか
A. 貴社メンバーのどなたでも、お手元で調査データを集計できるオンライン集計ツール「クロスラボ」を提供します。
Q. 日経リサーチに、調査結果を踏まえた提言まで依頼することはできますか
A. 貴社の目指す姿や条件などを共有いただくことで、調査結果を踏まえた貴社の今後の戦略の提言も可能です。内容やテーマにより、日経グループを中心とした有識者の意見を加味した提言も可能です。
Q. 日経リサーチに、調査結果を踏まえた戦略立案や改善支援まで依頼することはできますか
A. 貴社メンバーを交えたワークショップや研修の実施など、ご要望に応じ対応可能です。
Q. 海外を対象にした調査はできますか
A. 日経リサーチは、これまで65以上の国・エリア、20以上の言語で調査を行っています。対象国・エリアを指定いただければ、最適な調査手法や、必要な言語など提案します。
Q. 外国人メンバーも含めた連携が必要なのですが、言語対応は可能でしょうか
A. 英語が話せるスタッフがおりますので、外国人メンバーも含めたディスカッションの対応は可能です。