国内最大級の
ビジネスパーソンプラットフォーム
「日経IDリサーチサービス」を活用

日本経済新聞社グループの総合調査会社として
長年培った知見と実績をもとに、BtoB領域に特化した
ブランディングをサポートします

日経グループならではの国内最大級のビジネスパーソンプラットフォーム「日経IDリサーチサービス」を活用することで、自社のターゲット層にフィットした調査設計をご提案します。

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Problem

BtoB領域に特化した調査はなぜ難しいのか？

実際は、こんな状態になっていませんか？

自社のビジネスターゲットと調査対象が合っていない
認知度やイメージのスコアだけ把握している
BtoBにおけるブランド力向上に重要な評価視点がわからない
投資判断につながらない
IR・採用・営業への影響が可視化できない

BtoBに特化したブランド調査は、専門的な知見と実績が必要不可欠

最適なビジネスターゲットを設計

国内最大級のビジネスパーソンプラットフォーム「日経IDリサーチサービス」を活用し、自社に最適なビジネスターゲットにリーチ

BtoBに特化した知見

創業55年以上の調査実績と、業種横断1000社のブランド価値データベースを保有

自社の強み・弱みを捉え、強化領域を特定

ビジネスターゲットからの認知・イメージを可視化し、自社と競合との比較を通じて、自社が選ばれる理由や弱みとなっている要素を明らかに

KPI向上につながる施策を特定

ブランディング施策として「どこを強化すべきか」「どのようなイメージを打ち出すべきか」を導き出す

自社ブランドの現在地と優先課題は？

競合比でのポジションと評価水準を客観的に把握し、強み・弱みと優先課題を整理します。

使うデータ: 主要評価指標（認知度、理解度など）
分かること: 競争優位な領域と強化すべき領域
つながる判断: ブランドKGI・KPI、重点投資領域、経営層への説明・提言

「自社のありたい姿」に近づくため、何をKPIにすべきか？

目指すべき企業像と現在評価を比較し、追うべきイメージ・評価指標と強化接点を整理します。

使うデータ: 企業＆製品／サービスのイメージ、信頼度、先進性、社会必要度等
分かること: ありたい姿とのギャップ、総合指標に影響する要素
つながる判断: ブランドKPI、メッセージ、施策評価、モニタリング

社名認知は一定あり、何の会社か理解されるにはどうしたらよいのか？

全体および属性別に認知・事業理解・接点・企業イメージの現状を分析、理解につながるドライバーを明らかにします。

使うデータ: 属性別の企業認知、事業理解、接点、魅力点
分かること: 理解を妨げる要因、伝えるべき事業価値、機能する接点
つながる判断: コーポレートメッセージ、事業紹介、属性別チャネル設計

決裁者・投資家など、特定層からどう評価されているのか？

ステークホルダー別に評価を比較し、強化すべき対象と課題領域を特定します。

使うデータ: ステークホルダー別評価、株式購入意向、信頼度、推奨意向
分かること: ステークホルダー別の評価差、選ばれる／選ばれない理由
つながる判断: ターゲット設定、訴求内容、ステークホルダー別施策

STEP 01
お問い合わせ・導入相談
まずはお気軽に当社にお問い合わせください。
STEP 02
貴社課題から逆算する
調査目的設計
調査実施が貴社の課題・目的に対する手段となり得るのか、調査の”検討段階”からサポートします。
STEP 03
調査のご提案
ヒアリングを踏まえた、最適な調査設計の上、調査対象者、調査フレーム案、アウトプットイメージなどの具体的にご提案します。
STEP 04
設計・調査・分析
（契約締結後）キックオフミーティング後に、具体的な調査設計、調査の実施、集計、分析を実施します。
STEP 05
分析結果の
レポーティング・提言
目的・課題に合わせた分析結果からのインサイトをまとめ、ご提言いたします。

BtoBブランド調査

調査設計、調査票作成、調査実施、集計・分析、報告書作成まで一気通貫でサポートします。
※詳しい調査内容などはヒアリングによって決めていきます。まずはご相談ください

【参考価格①】＜調査データ納品まで＞

¥3,000,000～

【参考価格②】＜調査データ納品＋報告書まで＞

¥4,000,000～

お問い合わせ

＊上記は調査設計、調査票作成、調査実施、集計・分析、サマリー作成（2p程度）を含む価格です
＊価格は対象条件、回収数、質問数、成果物などにより変わります。詳細は気軽にお問い合わせください

Q. 特定の会社・ブランドの評価と比較することは可能ですか

A. 貴社競合ブランドを含めて調査することが可能です。貴社名を調査回答者に明示せずに意見を聴取するので、フラットな意見を確認することができます。

Q. 企業の経営者や決裁者など、特定層に絞った調査を実施できますか

A. 日経ID会員は約6割の方が役職者（役員、部長、課長主任）が占めていますので、特定層に絞った調査も可能です。

Q. 調査の質問項目は、日経リサーチで作成してくれますか

A. 貴社の状況や目的をお知らせいただければ、測定すべき質問項目を提案します。その中から貴社のご要望や優先順位をうかがい、最終的な質問項目を決定します。

Q. 調査回答者に対し、さらに結果を深掘りする調査はできますか

A. 調査実施時に、インタビュー調査の協力意向と承諾を取っておくことで、調査後に深掘りしたいターゲットを対象とした調査が可能です。

Q. 日経リサーチに、調査結果を踏まえた提言まで依頼することはできますか

A. 貴社の目指す姿や条件などを共有いただくことで、調査結果を踏まえた貴社の今後の戦略の提言も可能です。内容やテーマにより、日経グループを中心とした有識者の意見を加味した提言も可能です。

国内最大級の
ビジネスパーソンプラットフォーム
「日経IDリサーチサービス」を活用

BtoB領域に特化した調査はなぜ難しいのか？