GLOBAL PROJECTAIを駆使して動画データを分析
自動車の未来を描き出す仕事にしたい

MISSION

日経リサーチは大手自動車メーカーや周辺機器メーカーからの
調査受注でこれまで数多くの実績を残している。
自動運転技術の開発や電気自動車の普及、車内の住環境意識の高まりなど
クルマを取り巻く環境が大きく変化する中、当社としても今後のクルマのあり方を研究し、
お客様が開発方針を策定する際に有効なデータを提供するのが狙い。

小澤

リサーチャー小澤

国際調査本部でリサーチャーとして、海外企業や海外での調査案件をメーンに担当。
2017年より大手自動車メーカーの海外消費者調査プロジェクトに参加。

安部

マネージャー安部

日本経済新聞社政治部出向、大阪支社調査部、ソリューション本部部長を経て、
現在、国際調査本部部長。

リサーチャーとは

市場調査を企業や団体から請け負う調査専門会社や、企業のマーケティング部門に所属して、市場調査に当たるスペシャリスト。
詳しくは「職種紹介」ページへ

もっと充実した情報をお客様に提供したい

−プロジェクト始動までの経緯を教えて下さい。

安部:クルマの将来を見据えた調査プロジェクトは何年も前から取り組んできました。今回は大手自動車メーカーを想定し、ユーザー調査を通じてお客様の次世代車開発にご活用いただけるようなデータを提供したいと考えました。調査は中間所得層が多く、今後も高い経済成長が見込めるアジア新興国のユーザーをターゲットに実施しました。

小澤:私はこのプロジェクトに参加した際、安部の指示を受けて、自動車普及率が高く、安定した経済成長による中間所得層増加が見込まれ、多民族国家であるマレーシアを調査先として選びました。社内には既にある程度、アジア各国での車内での過ごし方や車に関する価値観などカーライフに関する知見がたまっており、調査項目や報告までの流れも大枠は定まっていました。ただ、私にはもっと充実した情報が得られないかという思いがありました。従来はアンケートやヒアリングと合わせて、静止画撮影での調査を実施していました。しかし、静止画だと瞬間しか切り取れないので、どうしても断片的な情報になってしまう。例えば、運転中のハンドル操作を静止画で押さえても、前後の行動まではわからない。そうした情報まで分析しなければ、今後の自動車開発に生かせる報告にはならないと思ったんです。

チームワークで壁を乗り越える

−足りない情報を取得するために、どのようなアクションを起こしたのですか。

小澤:当然、静止画で足りないなら動画で、という話になりました。しかし、そう簡単にはいきません。運転している一部始終を撮影すれば、膨大な情報量になります。それをそのままお客様へ渡しても、確認する手間がかかりすぎるしそのまま分析できるわけではありません。だからと言って、必要な部分を切り取ろうとすれば、必要かどうかの判断が難しい。動画の分析も報告も難易度が高いのです。

安部:動画に着目したのはよい視点だったので分析しやすくする方法を考えるように指示を出しました。

小澤:動画の分析ツールをチームメンバーで調べ、海外のAIツールを見つけました。特定のシーンにタグ付けができ、任意のシーンが抽出できるものでした。行動毎の傾向も分析しやすくなり、お客様も見たいシーンをチャプターで容易に確認できる。車内でのドライバーの動きを逐次タグ付けすることで行動観察の定量化ができる。大量の動画を撮影してもこれならいけると思いました。

自分の仕事が社会を動かしていくという実感がある

−ツールを導入したことで、問題は解決されましたか。

小澤:簡単にはいきませんでした。そのツールを活用した分析に合わせて、撮るべきシーンを一から設計しないといけない。自分でも撮影してみましたし、マレーシアへも足を運んで、調査を委託する現地の調査会社と打ち合わせを重ねました。

安部:海外調査では文化の違いも大きな壁です。現地調査会社をマネジメントするのは簡単ではなかったと思います。

小澤:本当に大変でした。でも、そうした国毎の違いを知ることができるのは、大規模な海外案件ならではですし、やりがいもありました。実験的な試みでしたが、今回の調査結果の一部をお客様に報告したところ、新たな気づきがあったと、高い評価をいただきました。お客様は業界や社会の未来を創るような企業ですから、提案した分析結果がビジネスの大きな成功につながれば、大げさではなく、自分の仕事が社会を動かしていくことになるのだ、という実感があります。

安部:まだ分析は続いているので、お客様や社会が実際に変わるのは数年先になるでしょう。でも、小澤ならきっと自動車の未来を描き出すような仕事をやってくれると思います。来年以降も続いていくと思うので、手法をもっともっと磨き込んで、お客様だけでなく業界もリードしていくような調査プロジェクトにして欲しいですね。

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